2022年05月29日

南海トラフ地震(西日本大震災.日本壊滅地震)とは


コメントのご質問の回答をページ内に掲載(コメントは非公開設定)。

( ※ サバイバル精神のある読者のコメントに答える読者参加型ブログ

南海トラフ地震が来たらどうなるのか

南海トラフ地震後の日本はどうなるのか

南海トラフ地震後に生き残る地域で、生き残った後、どんな生活が待っているのか

南海トラフ地震に関連した読者の疑問コメントに即応した記事をアップする読者参加型ブログです。

日本で最も大地震のリスクが高い場所はどこ?

日本で最も大地震のリスクが低い安全な場所はどこ?

読者の疑問に役立つ厳選リンク満載。※ 青文字はリンク
ページの後半に重要リンクがあります。)

事前に知って対策することが、被災者避災者 の運命の分岐点。

新しい情報ページは随時追加・削除。

右上の 『 目次 』に注目!


期間限定で特別に情報提供中。



青色の文字は重要な内容を含むリンクです。

最後のほうのリンクは、特に重要
※ 311発生前から伝えていた人が確かに存在していた証しのリンクも。

地図帳サイトのリンクは必読です。火山・津波の記事も網羅。

高さ数百メートルの超巨大津波・メガ津波の過去の発生場所や原因も網羅。



これから起こることとは・・・



なるほど、あの今はなき海外移住サイトを運営していた方の
〝予告〟通りの地獄絵図の世界へとまっしぐらだな。




【海外移住の国選び】の中の→「『 人口減少社会 』 あなたが知らない日本の真実 」なんか、あらためて行政は考え…るはずぁないか…。

重要な情報リンクがあるのに、大概の人間は、リンク先など読まないのは、このブログも同様。

大災難が起きて助かっても、その先の生活がどうなるのだろうか・・・。



【 チェーン地震の恐怖 】

世界一の断層密集地帯 「 近畿三角帯 」では過去にM8級の大地震も




京都南部で地震多発 気象庁が注意呼びかけ



京都府南部の地震 「 普段と全く違う多さだ 」

専門家も注目する頻度と特徴




火山のない能登、前例なき地下の動き 急な隆起と群発地震の謎



【 解説 】2022年3月末から相次ぐ地震 活断層との関係は?



「 安全な地 」が「 浸水域 」 新・津波浸水想定、住民困惑 青森など3県

東日本大震災で甚大な被害が出た岩手や宮城の沿岸地域では、被災者が 「 安全な地 」 と信じ移り住んだ先も浸水する恐れがあるとされる。



知っておくべき避難所の生活



新型コロナ想定で避難所不足の恐れ



【 大都市直下地震 】

ビル群を一瞬で破壊する特殊な揺れに警戒を!




情報提供期間中に記事で書けない情報を、コメントで如何に多く引き出せる
かが、未来の鍵。

一定期間、記事リクエストやコメントがない場合ブログを閉鎖します。


 
冷やかし、興味本位ではなく、ご自身の人生にこれから起こるあまりにも過酷で壮絶な出来事を真剣に考える人のための期間限定ブログです。 (⌒-⌒)

ブログ閲覧の人数が多ければ、需要に応じて情報を大量追加。

情報は需要に応じて提供。

知りたい情報などの記事リクエストは < コメント > から。



未来に埋め込まれた艱難辛苦に満ちた地雷群の数々を「事前」に知って回避したい人々のコメントに「慈善」の心で対峙。
(期間&人数限定



歴史は希望的観測が生んだ悲劇に満ちている



次の大地震と☢️発生までの時が過ぎてゆく。



岸田首相「できるだけ可能な☢️は動かしていきたい」…再☢️働に前向きな考え



南海トラフで発生する地震


平均発生間隔: 88.2年



2000年前には宮城に100メートル級の津波!

311震災を警告した歴史学者が予見する「次の巨大津波」




女川☢️発2号機、2024年2月に再☢️働 東北電、初めて具体的な時期示す



謎の大津波、海底地滑り原因か 500年前、徳島で被害

徳島県南部で多数の死者を出した1512年の「永正(えいしょう)津波」は、海底の地滑りが原因で局地的に起きた可能性が高い


一般に大きな津波は、強い揺れを伴う地震とセットで起こると考えられがちだ。

しかし、海底地滑りは小さな地震がきっかけでも発生する可能性がある。

揺れは小さくても大きな津波が来る可能性があり、今後も注意が必要。



揺れなくても不意打ちで大きな津波が来る可能性がある。

津波で人生「水の泡(阿波)」にならないように。



海底地すべりで被害大 津波の新たな脅威 (静岡県)



最大津波想定を防潮堤を超える22.5mで審査に提出へ(静岡県)



静岡県在住者の方。

南海トラフ後に同じ台詞を聞かないように。




平成10年に予言小説『 平成30年 ― 何もしなかった日本 ― 』を書いた堺屋太一

当たりすぎていて本人も驚いた内容とは?




南海トラフ地震、被災する危険性のある人口は国民の過半数の6800万人



・大阪府の死者数、地下鉄も地下街水没もまったく想定せず。死者ゼロの扱い。

・発電所は、発生直後に自動停止するとして被害は想定せず。

・長周期地震動を考慮した被害は想定せず。死者ゼロの扱い。

本当に、6800万人で済むのでしょうか?

日本在住者の、約半数が被災すると予測されているのに、

考えない、議論もしない、日本在住者の不思議。




南海トラフ地震の津波 大阪・梅田の繁華街に浸水の危険性も



図録 南海トラフ巨大地震による都府県別死者数(最大想定)



千葉 九十九里浜に1000年前の巨大津波の痕跡

未知の巨大地震か




南海トラフ巨大地震で危険な場所ランキング



南海トラフ海溝型巨大地震・津波発生断層の解明に重要な成果


活動の起源は195万年前の海溝近傍の断層にはじまること、

155万年前から隆起を伴いながら活発に活動し、ほぼ現在の状態に至ったこと、

124万年前以降は、分岐断層は海底に近いところでより分岐し、現在に至っていることが判明しました。



夢洲の軟弱地盤「想定以上」 大阪IR、工期に影響

ボーリング調査の結果、想定以上に軟弱地盤の状況が悪い。

土壌汚染や液状化層の存在も同時期に判明。



日本全国の地震想定(北海道〜沖縄)



2022年1月22日、日向灘震源、大分・宮崎震度5強

M6.8以上なら気象庁「南海トラフ地震臨時情報発表していた」




「スロースリップ」は巨大地震の前触れか~

日向灘



コメントのご質問の回答です。

コンクリート・木造建築物について、調べるヒントをお知らせします。

地震で何が起こるのか。よく考えてみることで、見えてくる。



コンクリート ASR



コンクリート 海砂 西日本



最近のシロアリ事情

基本的に南へ行くほど強力度が増すと言われる。

阪神淡路大震災で、木造住宅の被害状況の調査では、シロアリ被害・腐朽のある家は9割以上が全壊した。



ヒバやヒノキ、炭をシロアリは食べる?食べない?



シロアリの被害の新情報にショック!




新説 シロアリリスクから考える 床断熱か基礎断熱か



建築基準法では防蟻処理は地面から1メートル処理する事が義務づけられていますが、

「アメリカカンザイシロアリ」は2階、3階部分からいとも簡単に進入。


特に近畿圏は広範囲にわたり被害が報告されています。



南海トラフの想定激震地にシロアリ被害。

何度も繰り返される『 想定外 』。

考えるのも考えないのも各自の自由。



恐ろしい…「日本の木の家」が急速に腐りはじめている理由とは



「 そなえろ 」



緊急メッセージ



南海トラフで「スロースリップ(ゆっくりすべり)」



南海トラフ巨大地震 「 スロースリップ 」 から見えてきた迫りくる危機



南海トラフで「ゆっくり滑り」

日本で近い将来に懸念される激甚災害の筆頭は南海トラフ巨大地震である。

首都圏から九州までの6800万人が被災し、172兆~220兆円の経済被害が想定されている。



↓ 大異変に気づかない日本在住者。↓

【 日本沈没 】が既に始まっていることが判明



Japan: the next big quake



プレートが割れている。



首都直下型地震が起きれば日本は破綻する

大災害で経済社会が激変するという認識を持て




地震・津波、遺体の腐敗で衛生上の懸念



備蓄防災を完璧にしても腐臭の中で、まともに暮らせるかどうかは、一切考えない人が非常に多いとの指摘があります。

※ 一般のマスクは腐臭に対しては効果が無いとされています。

常備しているマスクを料理屋タバコの煙などを通過するかどうかで、ニオイに対する効果を試すことができます。



『 南海トラフ巨大地震 』が秒読み!
予防的移住者 」が大幅増加




「地震低リスク」PR 九州の自治体、企業誘致で多用

企業誘致を進めるため、九州では多くの自治体がホームページ(HP)やパンフレットで、政府や研究機関が示した地震発生確率の低さをPRしている。

ただ、近年は各地で地震による被害が相次ぐ。

こうした情報発信は時代に合った手法なのだろうか。

「安全地帯」とPRしていた熊本県は熊本地震(2016年)を機にHPから削除した。

「過去120年間マグニチュード7以上の地震は発生していない」。

熊本県はHPで企業立地の利点をこう説明していた。

九州を「安全地帯」とする一方、東日本大震災で被災した東北などを「危険地帯」と指摘。

熊本地震後に、インターネット上で批判されて削除した。

地震リスクの低さをPRする自治体はどのような発信をしているのか。

長崎県の外郭団体(長崎市)は企業誘致パンフレットで、政府の地震調査研究推進本部による30年以内の震度6以上の地震発生確率が、都道府県庁所在地で2番目に低いと紹介。

「リスクヘッジは長崎県で」と呼び掛ける。

福岡県小郡市はパンフレットに、国立研究開発法人「防災科学技術研究所」が予測する震度6以上の発生確率が東京、名古屋、大阪より低いと記載。

佐賀県はHPで過去96年間、震度1以上の地震の発生数が、全国主要都市より少ないと紹介する。

鹿児島大の井村隆介准教授(地質学)は「統計に基づいたPRは不適切とはいえない」

「地表に出現してない断層が存在する可能性があり、どこでも震度6以上の地震が発生する恐れがある。



都会から熊本の被災地に移住続々 コロナ禍で倍増、地元の秘策



危険性高い活断層、まだ動いていない 熊本



熊本で再び大地震も 「震度7クラス、確実」 日奈久断層帯「ひずみ」残る 九州大など活断層調査



日奈久断層帯の北端 道路の亀裂やずれ、今も拡大 御船町の高木地区一帯

↑ 2022年4月27日 ↑



熊本地震:アスベスト含むがれき・山積み!



「2030年問題」と「南海トラフ地震」は無縁ではない

日本が縮む一方で、世界の人口は85億人まで増加するとされます。

このため、世界的に、水や食料、エネルギーが不足すると思われます。

現在の日本のエネルギー自給率は8%、食料自給はカロリーベースで38%でしかありません。

今は、自動車などを輸出することで稼いだお金で、石油やLNG、石炭、農畜産品を海外から購入していますが、労働者人口が減り、製造業の国際競争力が低下すれば、高騰が予想されるエネルギー源や食糧を海外から購入することが難しくなります。

土木学会は、最大クラスの南海トラフ地震が発生すると、

最悪、20年間で1,410兆円、首都直下地震では778兆円の経済被害となる懸念があるとし、

日本は世界の最貧国になると警鐘を鳴らしています。



地震で生き残った後が・・・



81年~2000年住宅の8割超が大地震で倒壊の恐れ



新耐震基準も倒壊多数 「2016年熊本地震」「2回の震度7」想定外の破壊力



安定して動く断層でも大地震の恐れ、通説覆す研究結果



本当の家づくり

現代日本の住宅は、どれをとってもニセモノばかりだ。

使う建材が「木」ではなく化学物質から出来ているから部屋中に化学物質が充満し、その空気を吸って生活するので、体の免疫力が下がり病気になりやすい。

ニセモノの材でできたニセモノの家で住みながら不健康になり、医療費は国家予算の約半分にせまる勢いでジャブジャブとお金を垂れ流している。

ニセモノで出来た家は、愛着がわきにくく大事に使わず劣化も早く、日本の家の耐用年数の平均は30年足らずだ。



加入したからといって安心できない!

損害をカバーしてくれない地震保険




家族が健康に暮らすこと。

それが何よりも大切なことであると考えています。


私は、その健康をそこなった経験があります。

あれは、1995年に起きた阪神淡路大震災の復興処理に参加した時でした。

倒壊した住宅の解体をするために被災地に入り、来る日も来る日も古い住宅から、まだ新築したばかりの住宅まで何軒も解体しているうちに、みるみる体調が悪くなり、病院で診てもらうと喘息だと診断されました。

解体の際に起こる粉塵に含まれている化学物質を吸い込んだことが原因でした。

それまで健康そのものだった私の体に異変が起こり、死ぬまで薬を手放せなくなってしまったのです。




●●などの有害性について



熊本復興の裏で進む「 静かな時限爆弾 」アスベストの飛散

過去に出荷されたアスベスト含有建材は実に4300万トン超

その多くが現在も全国各地の建物内に残存している。



アスベストの世界総産出量と日本の輸入量

アスベストの世界総産出量の大部分を輸入した日本。

大震災で大放出された後がどうなってしまうのか。

回避するには、街を実現してもらうしか無いのにね。



アスベストにレベルをつけているのは日本だけ!



●●廃棄物マップ。

あなたが住んでる街にもきっと保管されてる!?




スクープ!「新しい●●●危機」放置された●●●●●

全国195カ所に1545万6600リットル分の●●●●●




スーパー南海地震と富士山噴火 同時発生なら・・・

『 日本沈没 』で描かれたような惨劇が日本を襲う日は、すぐそこまで来ている──。



九州、沖縄沿岸の軽石大量漂着 大地震との関連性はあるのか

「今回ほどの大量の軽石出現は、約2000年前の瀬戸内海沿岸などの遺跡から確認することはできますが、最近ではあまり例がありません」

この事態を受け、2人の専門家は、「大量の軽石の漂着は、日本を襲う巨大地震の前兆だと考えられます」と話している。

衛星による地殻変動のデータを見ると、東日本大震災(2011年)以降、北米プレートは太平洋プレートに巻き込まれるような形で『西から東』に動いていました。

しかし、福徳岡ノ場が噴火した8月半ば頃から、その動きが変化しました。

北米プレートやフィリピン海プレートなどが太平洋プレートに押されるような形で、『北東から南西』に、それまでとは異なった移動を始めたのです


長尾さんが危険視するのは、能登半島(石川県)の先端部にあたる地域だ。

「GPSによる地殻変動のデータで、ここ最近、能登半島周辺の地面がどんどん『隆起』していることが判明しています。

火山がない地域でこれほど隆起するのは珍しく、最近頻発している地震との関連が指摘されています。

この地域でこれまでに起きた地震は“前震”の可能性があり、今後さらに大きな地震が起こるかもしれません」(長尾さん)

この地域では現在、昨年12月に比べて約3cmも地面が隆起し、直下型の地震が頻発している。

同じく、近畿地方でも直下型の地震が続いている。

活発化した太平洋プレートの“しわ寄せ”をいちばん受けているのが、近畿地方一帯です。

特に、亀岡市(京都府)や琵琶湖(滋賀県の周辺

8月以降、このエリアで地震が増えているのはこのためです」(高橋さん)

さらには10月20日に阿蘇山(熊本県)が噴火したが、これも太平洋プレートに押されたフィリピン海プレートが、“玉突き”のようにユーラシアプレートの中のマグマを圧縮したことによるものだという。

最近は西日本のあちこちで直下型地震が続いているのだが、これも南海トラフ地震発生の不安材料だ。

「歴史記録上、南海トラフ地震は過去に13回起きています。

それらをつぶさに見ると、西日本で直下型地震が続いた後に発生するという“法則”があるんです。

1944年の『昭和東南海地震』と1946年の『昭和南海地震』は、いずれも発生の前には『鳥取地震』(1943年)や『三河地震』(1945年)といった直下型地震が発生しています。

直近2つの南海トラフ地震はさほど規模が大きくなかったため、
次にくるときはさらに大きなエネルギーがたまっていることが予想される。

東日本大震災と同等のM9クラス、もしくはそれ以上の可能性は大いにあり得ます



八ヶ岳北部の大月川岩屑流は仁和地震に連動して発生か

岐阜大などが解明


八ヶ岳の近くを走る「糸魚川-静岡構造線」の南部に沿った活断層が活動した可能性は示唆されるとしている。

糸魚川-静岡構造線は日本を真っ二つにする可能性のある巨大な断層といえる。

その一部や周辺には、近い将来に大規模な地震を発生させる可能性がある活断層も含まれている



日本で最も大地震のリスクが低い安全な場所はどこ?

最新の地震予測データから読み解く




日本で最も大地震のリスクが高い場所はどこ?



なぜ南海トラフと関係ない場所で大地震が多発するのか?



巨大災害は今後さらに激化します。
国からの過去最大級の警告




南海トラフに匹敵する超巨大地震が沖縄で発生する可能性があります。



東日本大震災に匹敵する超巨大地震が北海道で切迫しています。
東北・関東でも大津波のおそれ




死者は最悪20万人

太平洋の日本海溝や千島海溝沿いの超巨大地震の被害想定発表


今回初めて、寒冷地特有の被害も盛り込まれました。

「低体温症」がそのひとつで、津波から逃れても、その後、低体温症となり、死亡する恐れがあります。

防災科学技術研究所・平田直参与:「吹雪になってる時に津波が来た時に、それでもやっぱり逃げなきゃいけない。

その時にどういった装備で逃げるか、それを普段から準備しておくというのはどうしたらいいかなということは、これを考えるきっかけに是非して頂きたい」



日本全国の地震想定(北海道〜沖縄)



地震予知で命は救えない 研究者のための研究からの脱却を - 3

地震は、日本の地下の全てで起こる可能性があるのであり、予知や予測が実用化に至るとは思えない。

仮に、将来に、「3日以内に半径100kmの範囲で、緊急地震速報の対象となる震度5弱以上の地震が来る」ということが わかるようになったとしても、それに意味があるだろうか?。

直下型の地震なら、3日間、その都市から全員が抜け出せるだろうか?

また、日本国内では、避難した先でも いつでも大地震が起こる可能性がある。

予知を受けて どれだけ用心をしていても、地震は必ず来るのだから、家屋の中にいる限り、倒壊するか否かが大きな問題になるが、ずっと家屋の外で暮らすことができるだろうか?

また、海溝型の大地震ならば、それらに加えて津波が来るだろう。

予知の研究が津波を止められるわけではなく、結局は地震が起こった後に、津波から いかに避難するか、ということこそが課題なのである。

日本海側でも、津波の被害は繰り返されている。

地震に備えなくても良い、という安心できる地域はない、ということを国民に伝えるべきだ。

地震は発生を止めることも、正確な発生時刻の予知もできない。



『 地震予知 』

経済損失は莫大で、日本の1年の国家予算以上が一瞬で吹っ飛ぶほどです。

運良く構造物の倒壊に巻き込まれて命を落とすことは免れたとしても、建物やライフラインなどが甚大な被害を受ければ、その後の生活はできません。

実際、新潟県中越地震で亡くなった方の多くは、地震後、不自由な生活の中で命を落とされてしまいました。

つまり、完璧に地震予知ができても、倒壊する構造物は倒壊するわけですから、地震災害を抜本的に解決することにはならないことを肝に銘じておくべきでしょう。

地震予知は社会的影響が とても大きいので、国が実際に警戒宣言を出すのは非常に難しいところがあります。

警戒宣言を出して、例えば、新幹線を止めて何事も起こらなければ、莫大な経済損失が生じてしまい、責任問題、損害賠償問題にもなりかねません。

たとえ1時間以下というオーダーで地震予知できたとしても、

倒壊する構造物は倒壊して、その後の生活はできなくなる。



地震災害の3つの特質と問題点

自宅が大きな被害を受けて住むところが無くなる確率。

例えば、阪神・淡路大震災で命を落とした方は6千人余りですが、全半壊家屋数は20万戸以上です。

単純な計算ですが、神戸市および その近郊の人口を200万とすると阪神・淡路大震災で亡くなった方は300人に1人ですが、住むところを失った人は、一世帯2.5人として4人に1人以上という とんでもない確率になってしまいます。

かろうじて住むことはできても、電気、ガス、水道などのライフラインが使えなければ生活はできません。

つまり、生活基盤を都市まるごと破壊してしまう、というのが地震災害の3つ目の特質と問題点です。

建物の倒壊によって命を落とすことを免れたとしても、生活基盤を破壊されてしまうと、その日の暮らしにも困るのは言うまでもなく、自宅という大きな財産を失い、将来に対する不安、ものすごいストレスと絶望感、不自由な生活の中で命を落としてしまうようなケースも多々あります。



地震予知で命は救えない 研究者のための研究からの脱却を - 2

国が、研究者たちと共に、地震の予知や予測に興味関心を持ち過ぎていると、国民も それに期待をしてしまい、本当の防災・減災の施策や教育が疎かになってしまう。

国民に知らしめるべきは、「日本国内は いつでも、どこでも、大きな地震が起こる可能性がある」という知識と実感だ。

「30年以内に震度6弱以上の地震が起こる確率が何%」というような「確率論的 全国地震動予測地図」では、それが25%のところもあれば、5%のところもある。

その確率が本当に正しいとしても、この確率の違いに どれだけの意味があると言えるだろうか?

そもそも、30年以内の いつなのかも全くわからず、どうしようもない。




地震予知の研究50年間「 成功率ゼロ



コロナ下の大規模地震 複合災害を想定した備えを



コロナで露呈 危機に弱い政府で首都直下地震は大丈夫か



2020年生まれの子どもは1960年生まれに比べて「4倍の異常気象」を経験するという研究結果



生きて苦しむより、死んだほうがマシ



【 シミュレーション 】
南海トラフ巨大地震、そのとき京都はどうなる


京都市など府南部は震度6強~震度6弱の強い揺れに襲われた。

強烈な揺れは、2~3分後にようやく収まった。

南海トラフ地震は、強さ、長さとも別次元だ。

■ 京都に他府県からの支援は来ない
自衛隊や消防、緊急医療支援は、甚大な被害を受けた東海-九州の沿岸部に向かった。

京都や滋賀に、多府県からの応援は来なかった。

西日本の物流は麻痺し、京都や滋賀でも食料や水、生活必需品が深刻な欠乏状態になっていった。



3密避難所でコロナ感染爆発。

かろうじて生き残った日本人に待ち受ける最大の危機とは?

しっかり読破するか、今まで通り無関心に過ごすかによって、

未来が大きく変わってくるかもしれない。


  
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「 20代30代が逃げていく 」観光都市世界一・京都が陥った"破産危機"の真実

日本一人が去る街・京都

課題は人口減少。

2020年、京都市は人口が8982人減少し、人口増減数が全国ワースト1位となった。

同時に社会増減もワースト1位である。

京都市の人口動態にも異変が生じてきた。

京都府下との転入転出の数値が、2016年を境に転入超過から転出超過に転じたのである。

京都市の人口動態には特徴がある。20代と30代という若者の転出超過が止まらない。

30代の流出は、少子化をさらに進行させ、納税義務者を失うことで税収にも悪影響は必至。さらに、街そのものが活力を失うという「三重苦」に見舞われる。

この30代の流出問題は、人口減少の中で最も深刻な課題のひとつとされている。

京都市は2020年に人口減少数で日本一という自治体に成り下がってしまった。



京都市が10年以内に財政破綻

衝撃の事実「このままでは10年以内に、京都市の財政は破綻しかねません」。

「将来負担比率(将来見込まれる借金などの負担の重さ)」が政令指定都市でワースト1、実質的な借金の残高は8500億円。

企業の“破産”に当たる「財政再生団体」に転落する危機に直面している京都市。

破綻した場合、急激かつ大幅な行政サービスの低下を招く。



【 倒産レベル 】京都市営地下鉄・市バスの”超”危機的な状況、

京都市も資金がほぼ底をついているというマズい状況を徹底解説




南海トラフ地震防災対策推進地域指定市町村一覧(全707市町村)



貯金の少ない市町村 全国ランキング



南海トラフ巨大地震の前に内陸の地震活動は活発化するのか?



逆算思考のやり方

国と共に詰まないための目標実現に役立つ可能性も。



『 西日本に「 ひずみ集中帯 」 南海トラフ前の内陸地震、誘発か 』

南海トラフ巨大地震が起こる前に内陸地震が頻発するのはなぜか。

巨大地震を引き起こす海側のプレートが沈み込むことで、西日本の内陸でもひずみをため込む場所があることが、観測網の整備でわかってきた、という。



京都市、新潟市…専門家が警告する 「 巨大地震危険4地域 」



日本列島 「 地震の巣 」 に危険な兆候!




南海トラフ地震の「現実的シナリオ」、 巨大地震のあと誘発地震が数年後まで多発



過去に例を見ない複合災害への備え
~避難時における新型コロナウイルス感染症対策~




南海トラフ M9・1の超巨大地震を想定



沖縄でM9・7の超巨大地震の恐れ、専門家が指摘



北海道でM9・3、東北沖の日本海溝でM9・1、超巨大地震 
津波30メートル。

いずれも 「 発生が切迫 」 内閣府の地震想定




超巨大地震では、超広域が同時に被災するため、復興が出来ない地域が出てくるかもしれないことを日本人は知っておいたほうが良いと考えます。



PDF 南海トラフ巨大地震の復旧費用を考える際に前提とすべきことがある。

それは もはや日本政府に巨額の復旧費用を支出する能力は無いことである。

「日本政府の財政の ひっ迫が改善される見通しはなく、「 南海トラフ巨大地震 」 が発生した場合には限られた範囲での復旧・復興を余儀なくされるであろう。

つまり復旧・復興を断念してもらう地域が出ることが考えられる。

問題は政府の財源だけでない。

東日本大震災の復興では、財源は確保できても復旧・復興を担う人材が不足し復興に かかわる事業が進まない事例が出ている。

例えば建設躯体工事にかかわる人材の有効求人倍率は2014年の間は約7倍で推移している。

高騰した人件費により被災地では事業の入札不調が続出している。

今後、公共事業の縮小と少子高齢化により ますます建設業で職人は減少する。

財源不足だけでなく人材不足も想定しなければならない。

さらに追加される 「 不足 」 は 「 計画不足 」 である。

平成23年度に組まれた復興関係補正予算の執行率を見ると公共事業関連費で20%から50%台と低い水準となっている。

主たる理由として、予算は措置されたものの復旧工事や復興計画にかかわる住民の合意形成が進まず、多くの事業が実施されなかったことが挙げられる。

想定される被災者数が、東日本大震災の被災者よりも圧倒的に多い 「 南海トラフ巨大地震 」 において、復興に向けた住民の合意形成は より難しいものとなる。

財源不足、人材不足、計画不足は 「 南海トラフ巨大地震 」 からの復興を極めて困難にするであろう。



南海トラフ地震は 『 いつか来る 』 のではなくて 『 必ずやって来る 』。

首都圏直下地震も懸念されます。

これまでの地震を『 リスク 』 『 クライシス 』 とすれば、そこで起きるのは 『 カタストロフィー 』 (破滅)です」。

国民の過半数が被害に遭うかもしれないというのは尋常ではありません。

関東大震災の『 火災 』、

阪神・淡路大震災の 『 家屋倒壊 』、

東日本大震災の 『 津波 』。

それを同時に経験する可能性がある。

これは誰もが見たくない光景だが、あえて見なければ またわたしたちはまた過ちをおかしてしまい 『 想定外 』 と言うでしょう。

見たくないものを見ない。

大き過ぎて深刻な問題を先送りにする。

誰かが やってくれると考え放置する。

福和教授は こういう人たちに最悪の事態を考え 「 我がこと 」 として受け止めるよう求める



海外移住の地図帳

16年越しの蓄積は参考になる情報がわかりやすい。

環境汚染自然災害などに興味のある人向けにも充実している。

移住だけでなく現在の地理的なものも含めて、目次から自分の探す世界の切り口がわかるはずだ。

海外を訪れて物見遊山では何も得られないだろう。

移住なら尚のことだ。




海外移住の地図帳

深い見識が詰まった

世界のあらゆる話


たまに読んでますが、面白い!




震災前から

『 原発 』

『 超巨大地震 』

『 津波 』

感染症

などを含め、多数の記事に情報を満載した
『 海外移住の地図帳 』 サイトのアーカイブ



【 必読情報 】

日本壊滅地震で世界危機|海外移住の地図帳

https://web.archive.org/web/20190101102613/http://emigration-atlas.net/livelihood/catastrophic-earthquake-global-economy.html



西南日本の超巨大地震|海外移住の地図帳

https://web.archive.org/web/20190101111250/http://emigration-atlas.net/environment/huge-catastrophic-earthquake.html

311を予見できなかった人々が、西日本・南日本で起こる悲劇を予見せずに移住者急増という現実に言葉を失う。



超巨大地震の世界地図|海外移住の地図帳

https://web.archive.org/web/20190101104256/http://emigration-atlas.net/environment/megathrust-earthquake.html



地震分布の世界地図|海外移住の地図帳

https://web.archive.org/web/20190101045616/http://emigration-atlas.net/environment/earthquake.html



津波の世界地図|海外移住の地図帳

https://web.archive.org/web/20190101141021/http://emigration-atlas.net/environment/tsunami.html



火山分布の世界地図|海外移住の地図帳

https://web.archive.org/web/20190101082735/http://emigration-atlas.net/environment/volcano.html




2021年9月14日、日本在住者と、ある数か国に在住の日本人の未来について、衝撃の内容が書かれた最新のメールが届きました。

情報を知りたい読者のコメントが増えれば 公開予定。

未来を知り、事前対策・事前回避するか、未来を知らずに・・・(以下割愛)

すべて人生は、各個人の『 専管事項 』です。


ean701 at 00:11|PermalinkComments(0)